警備業の求人は売り手市場！でも応募が来ない…欠けてる「●●」追加で採用を成功★押さえたいポイント3選★
警備業に携わる人材が集まらなくて悩んでいる企業や人事担当者は少なくないのではないでしょうか。求人募集をかけても応募者が集まりにくく、その理由がいまひとつよくわからない担当者もいるでしょう。これまでの求人には、応募したいと思わせる「何か」が欠けている可能性があります。
ここでは、警備業の採用を成功させるために押さえておきたい求人のポイント3選を解説！参考にしながら、人手不足の解消を目指しましょう。
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警備業は有効求人倍率が高い業界
人事担当者や採用担当者であれば、有効求人倍率についてある程度は把握しているでしょう。
有効求人数を求職者（ハローワークに登録している人）の数で割ったものです。
2020年1月現在の有効求人倍率は、全職種でみると1.68倍であるのに対して、警備員は8.32倍となっています。つまり、1人の求職者に対して警備員の求人は8件以上あることを表しています。これほど高い有効求人倍率は、他の職種にはありません。
この高い有効求人倍率をみてもわかりますが、警備業は人出不足に悩まされている業界ということになります。言い換えると、超売り手市場となるでしょう。「働きたい人」よりも「働いてもらいたい企業」がはるかに上回っているため、応募者さえ集まればすぐに人材の確保ができるということです。
しかしその応募者、つまりは警備業に携わりたいと考える人がなかなか増えてはきません。体力が必要な業種であるにもかかわらず、待遇面に不安があるといったイメージが一般の人たちに固定化されていることが原因の一つでしょう。
定着率が低いことも知られ、長く続けられるか不安に感じる人も多いようです。
求人のターゲットとなる層は？
求人を出す際に重要になってくるターゲット層。まずは、この業界のターゲットとなる人たちの特徴を整理してみましょう。
その一つは、「未経験でもできる仕事を探している層」です。
実際に警備業は資格がなくても携わることができます。年齢や性別も関係ありません。そのため警備業に一切携わったことがなく知識もない人が異業種から転職することも可能です。また、ノルマがないため、販売業や営業職などノルマで追われる仕事でストレスを感じている人たちもターゲットになり得るでしょう。
警備業はシフト制のため、時間の調整がしやすい点も一つの特徴です。
決まった時間にだけ働きたい人や、隙間時間を活用してWワークしたい人なども求人対象として挙げられるでしょう。
ここまででもわかるように警備業のターゲットは非常に広く、特定の層に限定することはできません。求人を出すのであれば、本当に欲しいと考えるターゲット層に絞り込んで、内容や媒体を考える必要が出てきます。より多くの応募を求めているからと、むやみに求人を出したり対象が曖昧であったりするとコストがかさむだけです。
警備業の求人を成功させる3つのポイント
効率よく人材を確保するために、警備業の求人を出す際に意識しておきたいポイントがあります。
ここでは、そのポイントを3つ紹介しましょう。
ターゲットを絞った求人広告を作成
前述のように、ターゲットを絞り求人広告を作成することが重要なポイントの一つとなります。
警備業は極端にいえば誰でも応募可能な職種といえるでしょう。だからといって誰にでも当てはまるような内容や文言では当たり障りのない求人となってしまうため、インパクトも弱く求職者に意識してもらうことはできません。特定の層の抱える不満や悩み、不安などを解消・払拭するような内容を意識してみてはどうでしょうか。
例えば、将来に不安を感じている若者に対し、「未経験OK！働きながらの資格取得で昇給・昇格可能！」などの文言があれば、長く働くことにメリットを感じてもらいやすくなるでしょう。 警備業にネガティブなイメージを抱きがちな人に対しては、そのイメージをカバーするような表現も添える必要があります。
警備業には夜勤を伴うことがありますが、「夜勤なら人とかかわらずに働ける」などと添えることで、現在の職場で人間関係の悩みを抱えている人に対してポジティブなイメージを抱かせることにつながるでしょう。「運動不足も解消できて健康的」などの文言も、デスクワークやテレワークで健康に不安を抱える人たちへ向けた一つのメッセージとなるのではないでしょうか。
同業他社の待遇や採用条件をチェック
求人の内容を考える際には、同業他社の待遇や採用条件もチェックしましょう。
多くの企業が警備業の求人を出しており、求職者はそれらの求人内容を比較します。
他業種の求人情報を比較するよりも同業他社の求人情報を比較し、応募するか否かを決めているケースが多いでしょう。
同じ警備業でも他の企業より魅力的な待遇や採用条件が記載されていれば応募に積極的になると考えられます。特に、同じエリア内にある同業他社の求人の確認は必須です。待遇面で上回っていたり採用条件が緩くなったりしていれば、応募の動機へとつながるでしょう。
求職者が求めるのは、やはり賃金の高さです。できれば同業他社よりも高い給与を提示したいところですが、もしそれが難しい場合でも相場や他社の求人内容のチェックは欠かせません。
賃金以外にも参考にできる部分はあるはずです。寮完備や社員登用あり、制服貸与、シフトは自己申告制など、待遇や福利厚生の部分で取り入れられるものがあれば積極的に求人に記載してください。
絞り込んだターゲットによってアピールするべき待遇や採用条件も変わってきます。その点も意識しながら同業他社の求人も参考にしつつ、興味をもってもらえる求人を作り上げましょう。
的確な募集媒体を選択
ターゲット層を絞り、その層が興味の湧く求人を作成したとしても、それを出す媒体の選択を間違ってしまっては意味がありません。必ずターゲット層がチェックするであろう媒体に求人広告を出す必要があります。
例えば、若い世代をターゲットとしているのであれば、スマーフォトン対応の求人サイトを利用しましょう。紙媒体しか発行していない求人誌に出しても、若い世代はあまり応募してこないので要注意です。
また、集客力のある求人サイトの選択も欠かせません。
可能な限り多くの人の目に触れることが何よりも重要です。有名な求人サイトはもちろん、警備業に特化した専門求人サイトにも積極的に掲載しましょう。警備業に興味をもった人が閲覧するため、より多くの応募が集まる可能性が高まります。
アピールのポイントが定まれば求人はうまくいく
人材確保には、求人によるアピールが重要です。そのためにはターゲットの絞り込みが欠かせません。同業他社の求人もチェックすることで、より求職者が興味をもつ求人を作成できるでしょう。結果、応募者が増えると考えられます。
もし有効な求人情報の掲載先を探しているのあれば、「ジョブコンプラスS」の資料をダウンロードしてみましょう。警備専門の求人サイトなので、警備業の求人掲載には最適です。
